お知らせ

日本薬剤師会学術大会にて、マディア・スピークの有用性が発表されました

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令和元年 第52回 日本薬剤師会学術大会

日時:令和元年10月13日~14日
会場:山口県下関市民会館、海峡メッセ
演題名:副作用指導における副作用管理支援システム 「マディア・スピーク®」の有用性評価
○青原未佳1 )  多田浩明1 )  小早川正和1 )  三宅 徹1 )  池上まどか1 )  三宅惇也1 )  花本万菜美1 )
   横山加奈1 )  石村智加子1 )   古屋憲次1 )  古川 綾2 )  中村敏明3 )
   1)  株式会社ホロン すずらん薬局グループ 2)  株式会社マディア 3) 大阪薬科大学 臨床薬学教育研究センター




2019年4月に、マディア・スピークを薬局内の電子薬歴に連携し、副作用管理に利活用している6薬局の薬剤師21名にマディア・スピークの利用による副作用指導の質の変化と、一連の薬学的管理に要する時間の変化をアンケートにて調査した。
  1. m-スピーク導入直後の調査にもかかわらず、全体の85.7%が服薬指導において何らかの改善が得られており、 m-スピークは有用である。
  2. 服薬指導、特に副作用情報の幅が広がり、指導内容の質的な改善が期待できる。また、指導記録の記載が効率化され、2分程度の時間短縮が期待できる。
  3. さらに本システムは薬機法改正で義務化される服薬期間中のフォローにも有用であると考える。
  4. 今後、積極的に業務へ活用している店舗の事例を他の店舗と共有することで利用率を高め、効率的かつ質の高い服薬指導に活用していきたい。


2019年4月にm-スピークを薬局の電子薬歴に連携して使用した6薬局の薬剤師21人を対象に、副作用指導の質の変化と、1処方箋あたりの所要時間の変化をアンケート調査した。
その結果、質、効率ともに改善したと回答したのは21人中13人(61.9%)。
21人中18人(85.7%)は何らかの改善が得られたと回答した。
服薬指導から薬歴記載までにかかる時間が30秒から3分間(平均2分間※)、短縮されたと回答した。  
※ 1-2分を1.5分、2-3分を2.5分とした場合

 
 
すずらん薬局 青原未佳 先生
   
   









マディア・スピークについて学会で発表されました

2019/09/18 5:11 に Editor MAdhere が投稿   [ 2019/09/18 18:08 に更新しました ]



令和元年 第39回 岩手薬学大会

日時:令和元年9月1日(日)
会場:エスポワールいわて
演題名:マディア・スピークの有用性と課題
高野孝太、三浦清明、星さわか
いちご薬局(岩手県奥州市)



厚生労働省による「患者のための薬局ビジョン」にて、薬局に求められる機能である、“多剤重複服用や相互作用防止”、“副作用や期待される効果の継続的な確認”、“すべての医療機関情報の把握”などを推進するためのソフトとして、マディア・スピークを採用し、実際に使用して見えてきた有用性と課題について調査し、報告された。
三菱Melphin Duoにマディア・スピークを搭載し、2019年4月から本格的に利用しソフトの精度が調査された。
その結果、マディア・スピークを使用することで、処方薬と併用薬を含めた添付文書の副作用が確認でき、PMDA医薬品副作用報告データベースに公開された副作用は、薬の使用期間ごとに表示され、予測される副作用としてチェックが可能であった。
ただし、添付文書の副作用には予測機能がなかった。チェックした副作用は、薬歴に記録することができた。

患者さんが訴える症状について、マディア・スピークの検索機能を使用したところ、服用中の薬の 副作用の可能性が疑われ、早期発見ができた。
患者さんの症状は、添付文書には副作用として記載がなかったが、PMDA医薬品副作用データベースには報告されていた。
主治医に情報提供して、投与が中止されると、症状が消失し、重篤化が回避できた。



マディア・スピークの有用性と課題



実践!服薬指導セミナー開催のお知らせ

2019/06/30 22:37 に Fumiya Ogawara が投稿   [ 2019/07/29 21:47 に Editor MAdhere さんが更新しました ]

実践!服薬指導セミナー開催のお知らせ



令和元年7月28日(日)於東京、8月25日(日)於大阪にて、「モノから人へ 明日からできる!実践セミナーと開催します。薬機法改正について厚生労働省から講演頂くとともに、薬剤師に求められる服薬指導とは何かを識者の先生方のご講演ならびに、ワークショップにおいて投薬後のフォローアップ、プレアボイド報告、ポリファーマシーでの減薬など、事例を通じて体得していただきます。(ICT:副作用指導支援システム「スピーク」)

本セミナーは昭和薬科大学薬局イノベーション講座主催で開催します。




~実践!服薬指導セミナー~

モノから人へ 明日からできる!」

投薬後のフォローアップ」「プレアボイド報告」「ポリファーマシーでの減薬



2015年に「患者のための薬局ビジョン」が公表され、薬剤師の業務は「モノ」から「人」へ転換することが期待されています。これは、処方の適正化から薬物治療の効果の最大化を支援することに他なりません。

薬剤師は、「投薬後のフォローアップ」、「プレアボイド報告」、「ポリファーマシーの減薬」などで臨床に貢献するため、薬歴に基づいた副作用の早期発見・対応が重要になっています。

長期投与の患者さんにマンネリでない、効果的な副作用の指導、医師や介護職、患者さんからの副作用の相談に、的確にこたえることが今後の業務では不可欠です。


今回のセミナーでは、薬機法改正について厚生労働省から講演頂くとともに、薬剤師に求められる服薬指導とは何か、ワークショップにおいて投薬後のフォローアップなど、事例を通じて体得していただきます。(ICT:副作用指導支援システム「スピーク」)



◆ セミナープログラム

時間

講演内容

講演者

12:30

受付開始

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13:0013:45

基調講演

薬機法改正と薬剤師への期待

東京開催

厚生労働省 医薬・生活衛生局 総務課

 薬事企画官/医薬情報室長  安川 孝志

大阪開催

厚生労働省 医薬生活衛生局 総務課

薬局・販売制度企画室 主査  濱崎 紀行 様

13:4514:30

特別講演1

医療のプロフェッショナルとしての薬局薬剤師の可能性

日英比較研究からの考察

大阪経済大学
 准教授  三島 重顕 先生

14:3014:45

休憩

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14:4515:30

特別講演2

安全で適切な薬物療法を目指して

事例から学ぶー

日本医療機能評価機構
医療事故防止事業部部長 坂口 佐 先生

15:3016:00

講演

薬学的知見に基づく個別化指導のために

東京開催

昭和薬科大学

 特任教授  串田 一樹 先生

大阪開催

大阪薬科大学

  教授          中村  敏明  先生

16:0017:15

実践ワークショップ

ファシリテータ 古川綾(株式会社マディア)



◆ 開催概要

  • 東京開催 定員100名
    開催日: 2019年7月28日(日)
    時  間: 13:00~17:30 (12:30開場
    会  場: KPP八重洲ビル AP東京八重洲通り 会議室A
    参加費:3,000円



  • 大阪開催 定員70名
    開催日: 2019年8月25日(日)
    時  間: 13:00~17:30 (12:30開場)
    会  場: グランフロント大阪 ナレッジキャピタル   会議室B01
    参加費:3,000円


  • 【主催】薬局イノベーション協議会
    【後援】
    ・株式会社マディア
    ・三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社

◆ 単位認定シールについて
本セミナーは希望者には、公益財団法人日本薬剤師研修センターの「認定薬剤師研修受講シール2単位」を配付致します。
※本人確認ができるものを持参のうえ、薬剤師名簿登録番号(薬剤師免許番号)を受付にてお申し出ください。


※ お申込み、詳しいご案内は、添付の資料をご覧ください。

「保健福祉分野における成果連動型民間委託導入モデルセミナー」開催のお知らせ

2019/04/28 16:25 に Editor MAdhere が投稿   [ 2019/09/18 5:15 に更新しました ]




2019年5月21日に「保健福祉分野における成果連動型民間委託導入モデルセミナー」が以下の通り開催されます。
マディアが支援した多摩市における「成果連動型の糖尿病性腎症重症化予防事業」も紹介されます。





「保健福祉分野における成果連動型民間委託導入モデルセミナー」 のご案内

 
「保健福祉分野における成果連動型民間委託」の実際の導入事例を通じて、課題やその乗り越え方など、導入検討のための実践論を議論します。
万障お繰り合わせの上、ご参加ください。


日時:2019521日(火)14001630(開場1330
場所:日本財団ビル2階(東京都港区赤坂1-2-2)
主催:一般財団法人社会的投資推進財団

プログラム:
    1. オープニング
    2. 基調講演
    3. 石川 卓弥氏(内閣府 大臣官房 審議官(経済社会システム担当)  民間資金等活用事業(PPP/PFI)推進室長) ※調整中
    4. 成果連動型民間委託の概要と導入のポイント
    5. 幸地正樹氏(ケイスリー株式会社 代表取締役)
    6. 導入モデル紹介
    7. 1) 福岡市:   薬剤処方適正化事業(福岡市 保健福祉局 生活福祉部 保健医療課)
    8. 2) 多摩市:   糖尿病性腎症重症化予防事業(医薬連携モデル)(多摩市 健康福祉部 保険年金課)
    9. パネルディスカッション
    10. 質疑応答

参加費用は無料です。
ご参加の申込みは専用サイトの参加申込みフォームよりお申し込みください。


多摩市における糖尿病性腎症重症化予防事業

昨今、保健福祉分野においても、成果連動型民間委託について導入検討の気運が高まっています。
また、同分野の重要課題の一つである、「糖尿病性腎症重症化予防」については、各地域で多種多様な国保事業が行われていますが、地域の薬局を活用した多職種連携により患者の自己管理を高めていく方策は、今後の地域包括ケアシステムの構築につながる試みとして期待されており、現在、複数地域で実施され、東京都多摩市では、成果連動型民間委託形式で行われております。  


厚生労働省平成30年度高齢者医療運営円滑化等補助金における 「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」を受託

2018/12/06 15:58 に Editor MAdhere が投稿

厚生労働省平成30年度高齢者医療運営円滑化等補助金における
「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」を受託
~薬局・薬剤師との連携による糖尿病重症化予防・透析移行防止事業を実施~



株式会社マディア(本社;東京都港区芝浦4-15-33、代表取締役;古川 綾)は、厚生労働省平成30年度高齢者医療運営円滑化等補助金における「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」に基づき、被用者健康保険組合コンソーシアムが実施する「薬局・薬剤師との連携による透析移行防止事業」の実施を受託したことを発表します。




高齢者医療運営円滑化等補助金における「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」とは


「未来投資戦略2017」では、保険者による保険者機能発揮に向けた取組を強化するため、保険者機能の集約化による保健事業の再編を促すための共同実施モデルの整備等を行い、外部委託や民間事業者活用を促進する方針が示されています。

本事業は、事業の効率化やコストの適正化に繋がる保健事業の共同実施モデルを構築し、中小規模の保
険者を含む、保険者機能全体の強化、事業の効率化に資する取組を横展開することを目的としています。




実施概要


本事業では、被用者健康保険組合8組合により組成されたコンソーシアム(代表組合;日本航空健康保険組合、参加組合;イマジカ健康保険組合、キヤノン健康保険組合、ジャパンディスプレイ健康保険組合、ノバルティス健康保険組合、阪急阪神健康保険組合、プリマハム健康保険組合、ポーラ・オルビスグループ健康保険組合)の保険加入者に対して、薬局・薬剤師との連携による糖尿病性腎症重症化予防事業を実施します。




事業運営図



薬局薬剤師を活用した糖尿病重症化予防事業は、全国各地の国民健康保険組合からの受託実績があり、ノウハウを活用して円滑な事業運営を支援します。

マディアはこれまでに、官公庁や自治体が主導する事業を受託した実績を持っています。今後とも、糖尿病重症化予防事業の受託実績のほか、培ってきたノウハウを最大限に活かし、効率的な業務運営を図るとともに、質の高い事業の実施支援を提供します。




事業概要



事業名

「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」
薬局・薬剤師との連携による透析移行防止事業

受託内容

  • 参加健康保険組合加入者のうち、腎機能などによる糖尿病性腎症ステージ3及び4と判定される患者を対象に、透析以降防止を図る。

  • 事業の全体管理および運営、薬剤師による指導の品質管理

  • 保健指導を行う薬局としては、全国展開型のチェーン薬局薬局グループとし、協力薬局の随時拡大を図る。

  • 協力薬局への説明および連絡・調整、対象者への指導に必要な専門研修及び研修修了確認を実施する。

  • 加入者が気軽に利用できるよう、住居地に近い薬局店舗を紹介するとともに、来店のインセンティブとなるギフト等も準備する。

対象エリア

関東及び関西

本件に関する連絡先所在地

株式会社マディア
東京都港区芝浦4-15-33 芝浦清水ビル
連絡先:03-6435-4533



【本件に関するお問い合わせ先】

株式会社マディア  保健事業担当
e-mail:info@madhere.co.jp
TEL: 03-6435-4533
http://www.madhere.co.jp


発表資料はこちらからご覧いただけます。




m-SPEHEC(マディア・スピーク)をプレスリリースいたしました

2018/11/12 23:36 に Editor MAdhere が投稿   [ 2018/11/12 23:40 に更新しました ]



mdis
MAdhere

【報道関係者各位】

2018年11月9日
三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社
株式会社マディア


三菱電機インフォメーションシステムズとマディアが協業し、

医薬品の副作用の早期発見・早期対応を支援

~保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」と
副作用モニタリング支援サービス「m-SPEHEC」が連携~


三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社(所在地:東京都港区、取締役社長:牧野 友明、以下MDIS)と、医療業界向けコンサルティング・サービスを展開する株式会社マディア(所在地:東京都港区、代表取締役:古川綾、以下マディア)は、医薬品の副作用の早期発見・早期対応を支援する日本初の新サービスの提供で協業します。

マディアは11月30日から新サービス「m-SPEHEC」(マディア スピーク)を販売開始すると共に、MDISは「m-SPEHEC」と密に連携する保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」の連携オプションを同日、発売します。

協業の狙い
高齢患者は生理学的機能の低下や使用医薬品数の増加等により副作用のリスクが高まる事が、厚生労働省の「高齢者の医薬品適正使用の指針」でも指摘されており、高齢化社会において薬剤師による副作用モニタリングは重要な役割として期待されています。また、「モノ」から「人」へのシフトが求められている薬局業務において、対人業務の重要性がより鮮明になっています。
今回、保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」と副作用のモニタリングを支援する「m-SPEHEC」の連携を実現した事により、患者に応じた、副作用の早期発見につながる指導と薬歴への記録までの薬剤師業務の均てん化注、効率化を支援します。

システムの概要
「調剤Melphin/DUO」に保存されている調剤情報をもとに、「m-SPEHEC」が各医薬品の服用期間を算定し、その時期に発現した副作用を報告の多い順に表示し、患者に注意喚起を行った内容を「調剤Melphin/DUO」へ自動的に記録します。また、患者の感じている体調の変化を、服用している医薬品の副作用か否かを医薬品情報より分析し薬剤師に判断材料として情報提供すると共に、その結果を薬歴へ記録する機能も有しています。これらの機能により、医薬品の副作用の早期発見と早期対応を支援します。

両社の取り組みについて
MDISとマディアは、今回発売するサービス・オプションの薬局への普及に協力していくと共に、保険薬局業界と薬局を利用する患者にとり安心で高付加価値なサービスの提供を目指し、今後も協力して参ります。

注:均てん化 ・・・医療の水準に偏りが生じないようにするという意味で、今回は薬剤師業務の水準を高いレベルに引き上げるという意味で使用しています。



「m-SPEHEC」とは
「m-SPEHEC」(M*Adhere Standard for Patient Efficacy and Health Economics)は、薬物治療リスクの最小化に向け、薬学的知見に基づく指導を支援するサービスです。本サービスは、慶応義塾大学薬学部教授望月眞弓氏、大阪薬科大学臨床薬学教育センター教授中村敏明氏の監修により開発しました。薬剤師と患者の協働により副作用リスクを下げ、医薬品の有用性を高めることを目的としています。 

「m-SPEHEC」の詳細について:http://madhere.co.jp/spehec

株式会社マディア 概要
マディアは、健康寿命延伸を目指して、人々のヘルスケへのアドヒアランスを高める事業に貢献してまいります。
  • 所在地 株式会社マディア 
  • 代表者 :代表取締役 古川 綾
  • 所在地 http://www.madhere.co.jp/
  • 主な事業内容 医薬品・医療機器企業における安全性情報管理や研究開発に関するビジネスコンサルティング・サービス、リスクコミュニケーション支援/コンサルティング・サービス、国保/健保:地域薬局を活用した多職種連携の糖尿病性腎症重症化予防事業、医薬関連学会事務局
  • 所在地 2010年5月
  • 資本金 :10百万円
  • 所在地 :〒108-0023 東京都港区芝浦4-15-33 芝浦清水ビル


「Melphin/DUO」とは
保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」は、処方せんの情報の入力から、監査チェック、ネットワーク接続までを簡単に実現できる保険薬局システムです。処方せん入力から領収書発行まで、窓口業務をトータルに支援。患者にわかりやすい薬剤情報を提供します。
保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」の詳細について:http://www.mdis.co.jp/products/melphin/index.html


三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社 概要
三菱電機インフォメーションシステムズ(MDIS)は、“お客様と事業を共創するサービスインテグレーター”として、幅広い分野の情報システムやネットワークの構築、システム運用サービス、ソリューションを提供しております。その中で、過去35年に渡って保険薬局システムの開発・販売を手がけております。
  • 所在地 三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社
  • 代表者 :取締役社長 牧野 友明
  • 所在地 http://www.mdis.co.jp/
  • 主な事業内容 :情報システムの企画設計・開発・製作ならびに販売、ソリューションの提供
  • 所在地 2001年4月1日
  • 資本金 : 26億円
  • 所在地 :〒108-0023 東京都港区芝浦4-13-23 MS芝浦ビル



【本リリースに関するお問い合わせ】

三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社 担当:鎌田

TEL03-5445-7646 FAX03-5445-7782

MAILkamada-yutaka@mdis.co.jp

 

株式会社マディア 担当:吉田

TEL:03-6435-4533 FAX03-6740-1762

MAILhyoshida@op.madhere.co.jp





健康サポート薬局(2017年3月時点届出済薬局対象)に関する調査

2017/12/27 17:49 に Editor MAdhere が投稿   [ 2017/12/27 17:54 に更新しました ]


2017年年12月27日
株式会社マディア
株式会社ネグジット総研


健康サポート薬局(20173月時点届出済薬局対象)に関する調査

「届出以降の薬剤師業務量は増加するもモチベーションは上がる結果」



医療経営コンサルティング、薬剤師を対象としたプロモーション及び調査を行う株式会社ネグジット総研(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:美和啓樹)と医薬品・医療機器企業へのビジネスコンサルティングサービスならびに地域・居宅におけるチーム医療を支援する株式会社マディア(本社:東京都港区、代表取締役:古川綾)の2社は、2017年3月時点で健康サポート薬局の届出をした薬局を対象とした「健康サポート薬局に関する調査」を実施しました。
本調査は、「健康サポート薬局」の先駆者として届出を行った薬局の皆さまに敬意を表するとともに、その活動実績を明らかにすることで、現在届出を検討されている薬局が参考にできることを目的にしています。株式会社ネグジット総研と株式会社マディアは、これからも地域のための薬局の活動を支援していきます。

2017年3月末までに届出を行った260薬局(店舗260、本部164)を対象に健康サポート薬局に関して企業としての方針、届出手続き、活動状況、薬剤師の意識についてアンケート調査を行いました。
店舗のアンケート結果より届出以降、薬剤師の業務量が増えたとする回答は72%であり、薬剤師の意識としてモチベーションが上がったとする回答は68%と高く、業務量が増えたにもかかわらずモチベーションが上がったとする回答が80%であったことから、これらの回答は連動していることがわかりました。




また、本部のアンケートでは届出をした理由について「今後の薬局を考えると健康サポート薬局になることが当然だと思ったから」が最も多い結果となりました。





【調査概要】
本調査は、2017年3月時点で健康サポート薬局として届出済となっている店舗、本部に対して郵送でアンケートを実施しました。

  • 調査実施期間:2017年9月23日~11月17日
  • 調査対象:店舗87軒(回収率33.5%)、本部45軒(回収率27.4%)
  • 調査方法:郵送調査法
  • 調査実施機関:株式会社ネグジット総研薬剤師調査MMPR、株式会社マディア


【調査内容】
  1. 薬局の環境に関する質問
  2. 薬局の経営方針に関する質問
  3. 健康サポート薬局の届出準備に関する質問
  4. 健康サポート薬局の取組みに関する質問
  5. 地域住民や患者の変化に関する質問
  6. 薬剤師の活動の変化に関する質問

【結果概要】
<店舗>
  1. 地域医療と連携した専門的な介入で届出以降最も増えたのが「健康相談にきた方への受診勧奨」。
  2. 約4割の店舗が第二類医薬品及び第三類医薬品の売上が増えたと回答。
  3. 届出以降、薬剤師の業務量は増えたが、モチベーションも上がった。

<本部>
  1. 健康サポート薬局に届出した理由で最も多かったのが「今後の薬局を考えると健康サポート薬局になるのが当然だと思ったから」。
  2. 時間外問い合わせの対応について多くの本部で雇用条件の見直しはなかった。
  3. 届出の手続書類作成にあたり相談した方や参考にしたものは、薬剤師会のマニュアルと行政の担当者が多かった。


【謝辞】
調査企画の段階で、昭和薬科大学地域連携薬局イノベーション講座の串田一樹特任教授のアドバイスをいただけましたことに感謝申し上げます。





平成29年度 厚生労働省 成果連動型SIBモデル事業に 多摩市での糖尿病重症化予防事業が採択され、塩崎恭久前厚生労働大臣が視察されました。

2017/12/17 16:48 に Editor MAdhere が投稿   [ 2017/12/17 16:52 に更新しました ]

平成29年度 保健福祉分野における民間活力を活用した社会的事業の開発・普及のための環境整備事業に、マディアの推進する糖尿病性腎症の重症化予防を目的とした「多職種連携による自己管理支援事業」が採択され、多摩市で計画策定が進行しております。

11月13日には、塩崎恭久前厚生労働大臣が多摩市を視察された際に、本事業のコンソーシアムメンバーである多摩市医師会から説明を受け、事業を実施する薬局を訪問されました。



田村多摩市医師会長、藤井多摩市医師会理事より事業のご説明





多摩市内の薬局を視察

(左から、安里健幸まちづくり政策監、南多摩薬剤師会篠崎理事ら薬局の皆様、塩崎前厚生労働大臣、小坂多摩市薬剤師会長、井上健康福祉部長、厚田北里大学薬学部教授、M古川、磯山経済ジャーナリスト、M佐藤)


磯山友幸著”地域再生のキーワード”(Wedge)に松本市の多職種連携の糖尿病性腎症重症化予防事業が掲載。2017年8月号

2017/07/19 6:09 に Editor MAdhere が投稿   [ 2017/07/19 6:24 に更新しました ]

2017年7月20日発売のWedgeにて、経済ジャーナリスト磯山友幸さんの連載記事「地域再生のキーワード」に、マディアが松本市で2015年より取り組んでいる地域薬局を活用した多職種連携の糖尿病性腎症重症化予防事業が紹介されました。



『薬局が糖尿病患者を「指導」 健康寿命延伸図る松本市』







WedgeはJR東海が発売し、東海道・山陽新幹線等でご覧いただけます。




産業交流展2015にて副作用・相互作用検索システム M*ADLeT(マドレット)のデモを行いました

2015/12/01 23:10 に Editor MAdhere が投稿

2015/11/18(水)~20(金)の日程で、産業交流展2015が開催されました。

マディアではM*ADLeT(マドレット)を公社総合展示ゾーン(東京都中小企業振興公社)にて出展をいたしました。

3日間の来場者数は、13,692人ということで、多くの方に興味を持って頂く機会となりました。
会場では、副作用というキーワードに興味を持って頂いた方にM*ADLeT(マドレット)のデモを行い、好評を頂くことができました。

マディアは、M*ADLeT(マドレット)により副作用の予防措置、早期発見、重症化回避に寄与できるよう取り組んでまいります。

※ M*ADLeT(マドレット)は、東京都と協力して都市課題の解決を応援している東京都中小企業振興公社の採択事業となっています。




M*ADLeT 展示ゾーン


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