お知らせ
第29回日本医療薬学会年会にて、マディア・スピークの開発について発表しました
第29回日本医療薬学会年会
副作用の早期発見には、患者への適切な副作用指導が重要である。平成25,26,27年度厚生労働科学研究「患者の自覚症状による副作用確認システムに関する研究（研究代表者：望月眞弓）では、１年以内に医薬品の服用経験がある中・高齢者（55歳～99歳）1000人を対象としたインターネット調査にて、医薬品服用中に体調の変化を感じたことがあると回答した人は53.5％で、うち62.8％で体調の変化を副作用と考えていた。
副作用と考えた理由として、投薬時に指導された症状であったからと回答する人が最も多かった。また、投薬時の服薬指導に加え、投薬期間中のフォローアップにおける薬局への期待も大きい。
薬学的知見に基づく個別化した指導は、薬剤師の知識と経験の多寡により指導内容や所要時間に差が生じる。
そこで今般、薬剤師業務の均てん化と効率化を目的とし、電子薬歴システムと連携して利用可能な副作用管理支援システム「マディア・スピーク® 」（以下「m-スピーク」）を開発した。 
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日本薬剤師会学術大会にて、マディア・スピークの有用性が発表されました
令和元年 第52回 日本薬剤師会学術大会
2019年4月に、マディア・スピークを薬局内の電子薬歴に連携し、副作用管理に利活用している６薬局の薬剤師21名にマディア・スピークの利用による副作用指導の質の変化と、一連の薬学的管理に要する時間の変化をアンケートにて調査した。
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マディア・スピークについて学会で発表されました
令和元年 第39回 岩手薬学大会
厚生労働省による「患者のための薬局ビジョン」にて、薬局に求められる機能である、“多剤重複服用や相互作用防止”、“副作用や期待される効果の継続的な確認”、“すべての医療機関情報の把握”などを推進するためのソフトとして、マディア・スピークを採用し、実際に使用して見えてきた有用性と課題について調査し、報告された。 三菱Melphin Duoにマディア・スピークを搭載し、2019年4月から本格的に利用しソフトの精度が調査された。 その結果、マディア・スピークを使用することで、処方薬と併用薬を含めた添付文書の副作用が確認でき、PMDA医薬品副作用報告データベースに公開された副作用は、薬の使用期間ごとに表示され、予測される副作用としてチェックが可能であった。 ただし、添付文書の副作用には予測機能がなかった。チェックした副作用は、薬歴に記録することができた。 患者さんが訴える症状について、マディア・スピークの検索機能を使用したところ、服用中の薬の 副作用の可能性が疑われ、早期発見ができた。 患者さんの症状は、添付文書には副作用として記載がなかったが、PMDA医薬品副作用データベースには報告されていた。 主治医に情報提供して、投与が中止されると、症状が消失し、重篤化が回避できた。  |
実践！服薬指導セミナー開催のお知らせ
実践！服薬指導セミナー開催のお知らせ
令和元年7月28日（日）於東京、8月25日（日）於大阪にて、「モノから人へ 明日からできる！実践セミナーと開催します。薬機法改正について厚生労働省から講演頂くとともに、薬剤師に求められる服薬指導とは何かを識者の先生方のご講演ならびに、ワークショップにおいて投薬後のフォローアップ、プレアボイド報告、ポリファーマシーでの減薬など、事例を通じて体得していただきます。（ICT：副作用指導支援システム「スピーク」)
本セミナーは昭和薬科大学薬局イノベーション講座主催で開催します。
～実践！服薬指導セミナー～ 「モノから人へ 明日からできる！」 「投薬後のフォローアップ」「プレアボイド報告」「ポリファーマシーでの減薬」
2015年に「患者のための薬局ビジョン」が公表され、薬剤師の業務は「モノ」から「人」へ転換することが期待されています。これは、処方の適正化から薬物治療の効果の最大化を支援することに他なりません。 薬剤師は、「投薬後のフォローアップ」、「プレアボイド報告」、「ポリファーマシーの減薬」などで臨床に貢献するため、薬歴に基づいた副作用の早期発見・対応が重要になっています。 長期投与の患者さんにマンネリでない、効果的な副作用の指導、医師や介護職、患者さんからの副作用の相談に、的確にこたえることが今後の業務では不可欠です。
今回のセミナーでは、薬機法改正について厚生労働省から講演頂くとともに、薬剤師に求められる服薬指導とは何か、ワークショップにおいて投薬後のフォローアップなど、事例を通じて体得していただきます。（ICT：副作用指導支援システム「スピーク」) ◆ セミナープログラム
◆ 開催概要
※ お申込み、詳しいご案内は、添付の資料をご覧ください。
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| 添付ファイル:
【案内状】実践！服薬指導セミナー申込書_0729.pdf
「保健福祉分野における成果連動型民間委託導入モデルセミナー」開催のお知らせ
2019年5月21日に「保健福祉分野における成果連動型民間委託導入モデルセミナー」が以下の通り開催されます。 マディアが支援した多摩市における「成果連動型の糖尿病性腎症重症化予防事業」も紹介されます。 「保健福祉分野における成果連動型民間委託導入モデルセミナー」 のご案内 「保健福祉分野における成果連動型民間委託」の実際の導入事例を通じて、課題やその乗り越え方など、導入検討のための実践論を議論します。 万障お繰り合わせの上、ご参加ください。 記
多摩市における糖尿病性腎症重症化予防事業
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厚生労働省平成30年度高齢者医療運営円滑化等補助金における 「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」を受託
厚生労働省平成30年度高齢者医療運営円滑化等補助金における
「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」を受託
～薬局・薬剤師との連携による糖尿病重症化予防・透析移行防止事業を実施～
株式会社マディア（本社；東京都港区芝浦4-15-33、代表取締役；古川 綾）は、厚生労働省平成30年度高齢者医療運営円滑化等補助金における「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」に基づき、被用者健康保険組合コンソーシアムが実施する「薬局・薬剤師との連携による透析移行防止事業」の実施を受託したことを発表します。
高齢者医療運営円滑化等補助金における「レセプト・健診情報等を活用したデータヘルスの推進事業」とは 「未来投資戦略2017」では、保険者による保険者機能発揮に向けた取組を強化するため、保険者機能の集約化による保健事業の再編を促すための共同実施モデルの整備等を行い、外部委託や民間事業者活用を促進する方針が示されています。
本事業は、事業の効率化やコストの適正化に繋がる保健事業の共同実施モデルを構築し、中小規模の保
険者を含む、保険者機能全体の強化、事業の効率化に資する取組を横展開することを目的としています。
実施概要 本事業では、被用者健康保険組合８組合により組成されたコンソーシアム（代表組合；日本航空健康保険組合、参加組合；イマジカ健康保険組合、キヤノン健康保険組合、ジャパンディスプレイ健康保険組合、ノバルティス健康保険組合、阪急阪神健康保険組合、プリマハム健康保険組合、ポーラ・オルビスグループ健康保険組合）の保険加入者に対して、薬局・薬剤師との連携による糖尿病性腎症重症化予防事業を実施します。  薬局薬剤師を活用した糖尿病重症化予防事業は、全国各地の国民健康保険組合からの受託実績があり、ノウハウを活用して円滑な事業運営を支援します。
マディアはこれまでに、官公庁や自治体が主導する事業を受託した実績を持っています。今後とも、糖尿病重症化予防事業の受託実績のほか、培ってきたノウハウを最大限に活かし、効率的な業務運営を図るとともに、質の高い事業の実施支援を提供します。
事業概要
【本件に関するお問い合わせ先】 株式会社マディア 保健事業担当 e-mail：info@madhere.co.jp TEL: 03-6435-4533 http://www.madhere.co.jp
発表資料はこちらからご覧いただけます。 |
| 添付ファイル:
健保組合コンソーシアム 糖尿病重症化予防事業.pdf
m-SPEHEC（マディア・スピーク）をプレスリリースいたしました
  【報道関係者各位】 2018年11月9日
三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社
株式会社マディア
三菱電機インフォメーションシステムズとマディアが協業し、 医薬品の副作用の早期発見・早期対応を支援
～保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」と  三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社（所在地：東京都港区、取締役社長：牧野 友明、以下MDIS）と、医療業界向けコンサルティング・サービスを展開する株式会社マディア（所在地：東京都港区、代表取締役：古川綾、以下マディア）は、医薬品の副作用の早期発見・早期対応を支援する日本初の新サービスの提供で協業します。 マディアは11月30日から新サービス「m-SPEHEC」（マディア スピーク）を販売開始すると共に、MDISは「m-SPEHEC」と密に連携する保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」の連携オプションを同日、発売します。 ■協業の狙い ■システムの概要 ■両社の取り組みについて
■「m-SPEHEC」とは
「m-SPEHEC」（M*Adhere Standard for Patient Efficacy and Health Economics）は、薬物治療リスクの最小化に向け、薬学的知見に基づく指導を支援するサービスです。本サービスは、慶応義塾大学薬学部教授望月眞弓氏、大阪薬科大学臨床薬学教育センター教授中村敏明氏の監修により開発しました。薬剤師と患者の協働により副作用リスクを下げ、医薬品の有用性を高めることを目的としています。
「m-SPEHEC」の詳細について：http://madhere.co.jp/spehec
■株式会社マディア 概要
マディアは、健康寿命延伸を目指して、人々のヘルスケへのアドヒアランスを高める事業に貢献してまいります。
■「Melphin/DUO」とは
保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」は、処方せんの情報の入力から、監査チェック、ネットワーク接続までを簡単に実現できる保険薬局システムです。処方せん入力から領収書発行まで、窓口業務をトータルに支援。患者にわかりやすい薬剤情報を提供します。
保険薬局システム「調剤Melphin/DUO」の詳細について：http://www.mdis.co.jp/products/melphin/index.html
■三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社 概要
三菱電機インフォメーションシステムズ（MDIS）は、“お客様と事業を共創するサービスインテグレーター”として、幅広い分野の情報システムやネットワークの構築、システム運用サービス、ソリューションを提供しております。その中で、過去35年に渡って保険薬局システムの開発・販売を手がけております。
【本リリースに関するお問い合わせ】
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健康サポート薬局（2017年3月時点届出済薬局対象）に関する調査
2017年年12月27日
株式会社マディア
株式会社ネグジット総研
健康サポート薬局（2017年3月時点届出済薬局対象）に関する調査 「届出以降の薬剤師業務量は増加するもモチベーションは上がる結果」 医療経営コンサルティング、薬剤師を対象としたプロモーション及び調査を行う株式会社ネグジット総研（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：美和啓樹）と医薬品・医療機器企業へのビジネスコンサルティングサービスならびに地域・居宅におけるチーム医療を支援する株式会社マディア（本社：東京都港区、代表取締役：古川綾）の2社は、2017年3月時点で健康サポート薬局の届出をした薬局を対象とした「健康サポート薬局に関する調査」を実施しました。
本調査は、「健康サポート薬局」の先駆者として届出を行った薬局の皆さまに敬意を表するとともに、その活動実績を明らかにすることで、現在届出を検討されている薬局が参考にできることを目的にしています。株式会社ネグジット総研と株式会社マディアは、これからも地域のための薬局の活動を支援していきます。
2017年3月末までに届出を行った260薬局（店舗260、本部164）を対象に健康サポート薬局に関して企業としての方針、届出手続き、活動状況、薬剤師の意識についてアンケート調査を行いました。
店舗のアンケート結果より届出以降、薬剤師の業務量が増えたとする回答は72％であり、薬剤師の意識としてモチベーションが上がったとする回答は68％と高く、業務量が増えたにもかかわらずモチベーションが上がったとする回答が80％であったことから、これらの回答は連動していることがわかりました。
また、本部のアンケートでは届出をした理由について「今後の薬局を考えると健康サポート薬局になることが当然だと思ったから」が最も多い結果となりました。
【調査概要】
本調査は、2017年3月時点で健康サポート薬局として届出済となっている店舗、本部に対して郵送でアンケートを実施しました。
【調査内容】
【結果概要】
＜本部＞
【謝辞】
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平成29年度 厚生労働省 成果連動型SIBモデル事業に 多摩市での糖尿病重症化予防事業が採択され、塩崎恭久前厚生労働大臣が視察されました。
平成29年度 保健福祉分野における民間活力を活用した社会的事業の開発・普及のための環境整備事業に、マディアの推進する糖尿病性腎症の重症化予防を目的とした「多職種連携による自己管理支援事業」が採択され、多摩市で計画策定が進行しております。 11月13日には、塩崎恭久前厚生労働大臣が多摩市を視察された際に、本事業のコンソーシアムメンバーである多摩市医師会から説明を受け、事業を実施する薬局を訪問されました。 田村多摩市医師会長、藤井多摩市医師会理事より事業のご説明 多摩市内の薬局を視察 （左から、安里健幸まちづくり政策監、南多摩薬剤師会篠崎理事ら薬局の皆様、塩崎前厚生労働大臣、小坂多摩市薬剤師会長、井上健康福祉部長、厚田北里大学薬学部教授、M古川、磯山経済ジャーナリスト、M佐藤） |
磯山友幸著”地域再生のキーワード”（Wedge）に松本市の多職種連携の糖尿病性腎症重症化予防事業が掲載。2017年8月号
2017年7月20日発売のWedgeにて、経済ジャーナリスト磯山友幸さんの連載記事「地域再生のキーワード」に、マディアが松本市で2015年より取り組んでいる地域薬局を活用した多職種連携の糖尿病性腎症重症化予防事業が紹介されました。 『薬局が糖尿病患者を「指導」 健康寿命延伸図る松本市』  WedgeはJR東海が発売し、東海道・山陽新幹線等でご覧いただけます。  |
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